BASFジャパン、農業従事者に対する継続的な支援を宣言した動画「A Hungry Planet」を公開

• 持続可能な将来のために、生産性の向上と収量増加のために貢献する付加価値のあるサービスを提供
• 日本の農業の重要性を認識し、農業従事者への継続的なコミットメントを宣言

BASF ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表：ヨルグ - クリスチャン シュテック）は、農業従事者の方々に向け、日本における農業の重要性を再認識し、 BASF ジャパンの農業従事者への継続的なコミットメントを宣言した動画「 A Hungry Planet 」（ハングリープラネット）を公開しました。

「 BASF は企業目標として“私たちは持続可能な将来のために、化学でいい関係をつくります”と掲げています。私たち農薬事業部はこの目標を達成するため、製品だけでなく、農業従事者をサポートする付加価値のあるサービスを提供しています。環境保護にも考慮しながら、農業従事者の方々の生産性の向上、収量増加のために貢献することが私たちの使命です」と、 BASF ジャパンの化学品・農薬統括本部　農薬事業部　執行役員のレアンドロ・マルティンスは述べています。

「 A Hungry Planet 」という動画は、日本における農業の重要性を伝えるために制作し、「日本の農作物の品質の高さ」、「農業従事者が抱える現状」、「日本の農業のさらなる効率化と生産性の向上」の 3 つをテーマとして、日本のすべての農業従事者の方々に対する BASF の継続的な支援とコミットメントを宣言しています。 本動画の中では、具体的な数字を交えながら、日本の農業の課題とその重要性が伝えられています。例えば、 1970 年代に 1025 万人いた農業就業人口が 2013 年には 239 万人で日本の農業を支えることになる反面、日本の食料自給率は、現状の 39% （ 2010 年時点）から、 2020 年には 50% 到達を目標としているといった内容が含まれています。

レアンドロ・マルティンスはまた、「私たち BASF は、日本の食生活を支えて下さっている農家のみなさんにいつも感謝し、継続的な支援をしたいと考えています。農家のみなさんの生産効率の向上と収量増加を実現させるために、私たちは農薬やサービスといったソリューションを通して、日本の農業に貢献したいと考えています。」と述べています。

「 A Hungry Planet 」は BASF ジャパン農薬事業部のホームページ（ www.agriculture.japan.basf.com ）から閲覧可能です。

日本の BASF について

BASF は日本では 1888 年に事業を開始いたしました。事業活動は、化学品、高性能製品、機能性材料、農業関連製品の 4 分野です。主要生産拠点は神奈川県茅ヶ崎市（コンクリート混和剤、建設資材）、茨城県古河市（パーソナルケア製品原料）、茨城県北茨城市（プラスチック添加剤）、横浜市戸塚区（コーティングス）、三重県四日市市（熱可塑性ポリウレタン、ポリマーディスパージョン）です。 また、研究開発においては、日本から革新的な製品をグローバル市場に発信することを目指しています。 2012 年には「横浜イノベーションセンター」（エンジニアリングプラスチック）を、 2013 年には既存の尼崎研究開発センターを拡張し、バッテリー材料に特化した研究施設「尼崎研究開発センターバッテリー材料研究所」を新設しました。 201 3 年の BASF の日本での売上は 1,959 億円（約 15.1 億ユーロ）、従業員数は 1,301 人です。

BASF について

BASF （ビーエーエスエフ）は世界をリードする化学会社「 The Chemical Company 」です。製品ラインは、化学品、プラスチック、高性能製品、農業関連製品、石油・ガスと多岐にわたっています。 BASF は、経済的な成功、社会的責任、そして環境保護を同時に実現しています。また、 BASF は科学とイノベーションを通して現代社会や将来のニーズを提示しながら、ほぼすべての産業のお客様を支援しています。 BASF の製品とソリューションは、資源の確保に貢献し、栄養価の高い食品を提供するとともに、生活の質の向上に寄与しています。 BASF は「私たちは持続可能な将来のために、化学でいい関係をつくります」を企業目標に掲げ、これらの活動を実施しています。 2013 年の売上は約 740 億ユーロで、従業員数は約 11 万 2000 人です。 BASF の詳しい情報は、www.basf.com（英語）、newsroom.basf.com（英語）、www.japan.basf.com（日本語）をご覧ください。