BASF、熊本地震による被災地を支援

• 支援金として200万円を日本ユネスコ協会連盟へ寄付
• 社員を対象とした募金活動を開始

総合化学メーカーBASＦ（ビーエーエスエフ、本社・ドイツ）の日本法人であるBASＦジャパン株式会社（本社・東京都港区）は、熊本地震による被災地域の支援として、200万円を公益社団法人日本ユネスコ協会連盟に寄付することを決定いたしました。

これに加え、BASFジャパン全社員を対象とした募金活動を開始します。

BASFジャパン株式会社　代表取締役社長のヨルグ- クリスチャン シュテックは次のように述べています。「この度の地震により被災された皆様、また大切なご家族を亡くされた方々に、心よりお見舞い申し上げます。被災地域の一日も早い復興をお祈り申し上げます。」

日本のBASFについて
BASFは日本では1888年に事業を開始しました。事業活動は、化学品、高性能製品、機能性材料、農業関連製品の4分野です。主要生産拠点として、神奈川県茅ヶ崎市（コンクリート混和剤、建設資材）、茨城県古河市（パーソナルケア製品原料）、茨城県北茨城市（プラスチック添加剤）、横浜市戸塚区（コーティングス）、三重県四日市市（熱可塑性ポリウレタン、ポリマーディスパージョン）を構え、また全国に建設化学品の製造センターを有しています。研究開発においては、日本から革新的な製品をグローバル市場に発信することを目指しています。近年、バッテリー材料産業での事業拡大に向けて「尼崎研究開発センターバッテリー材料研究所」や日本のパートナーとの合弁会社を設けたほか、自動車の軽量化をさらに推進するため「アジア・コンポジット・センター」を横浜に開設しました。2015年のBASFの日本での売上高は約15億ユーロ（2,001億円）、従業員数は1,209人です。

BASFについて
BASF（ビーエーエスエフ）は持続可能な将来のために、化学でいい関係をつくります。また、経済的な成功、環境保護、そして社会的責任を同時に実現しています。BASFでは、約112,000人の社員一人ひとりがほぼすべての産業、ほぼすべての国においてお客様の成功に貢献できるよう努めています。製品ポートフォリオは化学品、高性能製品、機能性材料、農業関連製品、石油・ガスの5つの部門から成ります。2015年、BASFは700億ユーロを超える売上高を達成しました。BASFの詳しい情報は、  www.basf.com（英語）、  newsroom.basf.com（英語）、  www.basf.com/jp（日本語）をご覧ください。