BASF、「平成30 年7月豪雨」による被災地を支援

• 支援金として200万円をセーブ・ザ・チルドレンに寄付
• 社員を対象とした募金活動を開始

総合化学会社BASF（本社：ドイツ ルートヴィッヒスハーフェン）の日本法人、BASF ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：石田博基）は、「平成30 年7月豪雨」による被災地域の支援として、200万円を公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンに寄付することを決定いたしました。

これに加え、BASFジャパン全社員を対象とした募金活動を開始します。

BASFジャパン株式会社 代表取締役社長の石田博基は次のように述べています。「この度の豪雨により被害を受けられた皆様にお見舞い申し上げるとともに、亡くなられた方々のご冥福を心からお祈り申し上げます。被災地の一日も早い復興を願っています。」

日本のBASFについて

BASFは1888年より日本市場のパートナーとして事業活動を行っています。事業分野は、化学品、高性能製品、機能性材料、農業関連製品の4分野です。国内では建設化学品事業部の製造センター16カ所を含む24の生産拠点の他、兵庫県尼崎市、神奈川県横浜市、神奈川県茅ケ崎市、千葉県山武市に研究開発拠点を設けています。2017年のBASFの日本での売上高は約17億ユーロ（約2,100億円）、従業員数は1,087人です。日本のBASFに関する詳しい情報は  www.basf.com/jp をご覧ください。

BASFについて

BASF（ビーエーエスエフ）は、ドイツ ルートヴィッヒスハーフェンに本社を置く、世界をリードする化学会社です。持続可能な将来のために化学でいい関係をつくることを企業目的とし、環境保護と社会的責任の追及、経済的な成功の3つを同時に果たしています。また、全世界で115,000人以上の社員を有し、世界中のほぼすべての産業に関わるお客様に貢献できるよう努めています。製品ポートフォリオは化学品、高性能製品、機能性材料、農業関連製品、石油・ガスの5つの事業部門から成ります。2017年のBASFの売上高は約645億ユーロでした。BASFは、フランクフルト（BAS）、ロンドン（BFA）およびチューリッヒ（BAS）の証券取引所に上場しています。BASFの詳しい情報は、www.basf.comをご覧ください。